インフルエンザ予防接種について

ワクチン接種について   —関連事項のポイント—-

効果
ワクチン接種がインフルエンザに対する最も有効な防御手段で、重篤な合併症や死亡といった健康被害を少なくする事が期待できる。
特に65歳以上の方、基礎疾患を有する方(心臓、腎臓又は呼吸器機能に障害あり身の周りの生活が極度に制限されている方、 ヒト免疫不全ウイルスによる免疫機能障害があり日常生活がほとんど不可能な方)では、 重症化しやすく接種が勧められる。

年齢、体調、流行株とワクチン株の抗原性の合致状況により効果は変わる。
接種から効果が現れるまで約2週間かかり、効果は約5カ月間持続する。
流行株は毎年変化するため、その年に適したワクチンを接種し、予め免疫を高めておくことが大切。

インフルエンザワクチンは不活化ワクチンであり、インフルエンザウイルス活性を失わせ、病原性を無くして免疫に必要な成分を取り出し作ったもので、ウイルスとしての働きは無くなっており、接種によるインフルエンザ発症の可能性はない。



接種
通常日本の流行は12月下旬から3月上旬が中心であり、ワクチン接種による効果が出現するまでに2週間程度を要することから、12月上~中旬までには接種が勧められる。
2回接種の場合は、2回目は1回目から1~4週間(免疫効果を考慮すると4週間)後に接種。この場合1回目を早めに接種した方が良い。

日本で使用されているワクチン
ワクチン製造用ウイルスを発育鶏卵の尿膜腔内に接種、培養・増殖させ、漿尿液から遠心にて濃縮・精製している。
その後ウイルス粒子をエーテル等で処理し、副反応の原因である脂質成分の大部分を除去したHA画分浮遊液とし ホルマリンで不活化して生成。
ウイルス株は、毎年世界保健機関(WHO)が世界中からのデータと専門家の意見を元に推奨株を決定後、 日本でシーズン前の人々の抗体保有状況、昨シーズンや世界各国のインフルエンザの流行状況を考慮し, 専門家会議の結果、厚生労働省により決定。

今年度の季節性インフルエンザワクチンは、インフルエンザA(H1N1)亜型(インフルエンザ(H1N1)2009)と同亜型)、A/H3N2亜型(いわゆるA香港型)、B型(山形系統)、B型(ビクトリア系統)の4種類が含まれたワクチン(いわゆる4価ワクチン)。
(これまでは3種類が含まれたワクチン(いわゆる3価ワクチン)であったが、近年のインフルエンザB型流行が2系統ウイルス混合(山形系統とビクトリア系統)となってていることから、4種類が含まれたワクチン(いわゆる4価ワクチン)が導入された。)




接種効果の報告
自宅生活高齢者の60歳以上で発症予防効果は58%程度、70歳以上ではさらに低下と報告。
A/H3N2型とA/H1N1型が流行した年のインフルエンザでの呼吸器疾患の予防効果は、1~15歳の小児で77~91%報告
3~9歳の健康小児では56%の発症予防効果と報告。

65歳以上の健常な高齢者については約45%の発病を阻止し、約80%の死亡を阻止
「インフルエンザワクチンの効果に関する研究(主任研究者:神谷 齊(国立療養所三重病院))」

発熱を指標とした場合1歳以上で6歳未満の幼児では約20~30%の発病を阻止する効果があり、 1歳未満の乳児では対象症例数が少なく効果が明らかでない
「乳幼児に対するインフルエンザワクチンの効果に対する研究(主任研究者:神谷 齊(国立療養所三重病院)・加地正郎(久留米大学))」

乳幼児のインフエルエンザワクチンの有効性に関しては、概ね20~50%の発病防止効果があったと報告。乳幼児の重症化予防に関する有効性を示唆する報告も散見。(Katayose et al. Vaccine. 2011 Feb 17;29(9):1844-9)

乳幼児をインフルエンザウイルスの感染から守るためにはワクチン接種に加え、家族や周囲の人が手洗いや咳エチケットを徹底し、流行時期は人が集まる場所に行かないことなどでウイルスへ曝露されることを抑制する工夫も大切。
「乳幼児に対すインフルエンザワクチンの効果に関する研究(研究代表者:加地正郎(久留米大学))」
平成26年度 厚生労働科学研究費補助金 「ワクチンの有効性・安全性評価とVPD (vaccine preventable diseases)対策への適用に関する分析疫学研究(研究代表者:廣田良夫(医療法人相生会臨床疫学研究センター))



予防接種法での定期接種
重症化と死亡の報告が多い65歳以上の高齢者の方と、60~64歳の基礎疾患がある方 (心臓、じん臓若しくは呼吸器の機能に障害があり、身の周りの生活を極度に制限される方、又はヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり、日常生活がほとんど不可能な方)に接種が勧奨されている。

インフルエンザワクチンの接種量及び接種回数
(1)6カ月以上3歳未満の方
    1回0.25mL  2回接種
(2)3歳以上13歳未満の方
    1回0.5mL   2回接種
(3)13歳以上の方    
    1回0.5mL  1回接種
1回目の接種時12歳、2回目の接種時13歳の場合でも、12歳として考え2回接種可能。
13歳以上で基礎疾患(慢性疾患)や免疫抑制状態と考えられる方等は、医師判断で2回接種。
(注)一部のワクチンは「1歳以上3歳未満の方で1回0.25mL 2回接種」

接種不適当者
 < 予防接種実施規則第6条による接種不適当者(抜粋)>
明らかな発熱を呈している者  (通常37.5℃を超える場合)
重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者   
当該疾病に係る予防接種の接種液の成分によってアナフィラキシーショックを呈したことが明らかな者   
その他、予防接種を行うことが不適当な状態にある者
《予防接種2日以内に発熱のみられた者及び全身性発疹等のアレルギーを疑う症状を呈したことがある者並びに 過去に免疫不全の診断がされている者》



接種要注意者
接種要注意者とは、接種の判断を行うに際し注意を要する者を指すもので、禁忌者ではない。
接種を受ける者の健康状態及び体質を勘案し接種の可否を判断し、接種を行う際には被接種者に対して、 改めて十分に効果や副反応などについて説明、被接種者が十分に理解した上での接種希望であることを確認し、 注意して接種を行う必要がある。
(定期接種実施要領;「予防接種法第5条第1項の規定による予防接種の実施について」(平成25年3月30日健発0330第2号厚生労働省健康局長通知)の別添)
(ア)心臓血管系疾患、腎臓疾患、肝臓疾患、血液疾患、発育障害等の基礎疾患を有する者
(イ)予防接種で接種後2日以内に発熱のみられた者及び全身性発疹等のアレルギーを疑う症状を呈したことがある者
(ウ)過去にけいれんの既往のある者
(エ)過去に免疫不全の診断がされている者及び近親者に先天性免疫不全症の者がいる者
(オ)接種しようとする接種液の成分に対してアレルギーを呈するおそれのある者



小児
平成16年10月31日に日本小児科学会より、
「1歳以上6歳未満の乳児については、インフルエンザによる合併症のリスクを鑑み、有効率20~30%であることを説明したうえで 任意接種としてワクチン接種を推奨することが現段階で適切な方向であると考える」との見解あり。

小児で気管支喘息等の呼吸器疾患、慢性心不全、先天性心疾患等の循環器疾患、糖尿病、腎不全などの基礎疾患を 有している場合、6カ月から18歳の小児で長期間アスピリンを服用している場合(ライ症候群を発症する危険があるため)、 集団生活に入っている場合なども、インフルエンザに罹患した場合に重症化や合併症のリスクが高くなるため、 接種を考慮すると良い。

日本小児科学会の見解
「基礎疾患を有する乳幼児については従来と同様の考え方であり、インフルエンザ感染により 重症化が容易に予測されるような場合においては、インフルエンザワクチン接種は健康乳幼児より強く勧められる」

熱性けいれんの既往
ワクチンの接種に関する日本小児神経学会の見解(平成18年3月)
「現行の予防接種はすべて行って差し支えないが、保護者に対して予防接種の有用性、副反応(発熱の時期やその頻度他) などについての十分な説明をして同意を得ることに加え、具体的な発熱時の対策(けいれん予防を中心に)や、 万一けいれんが出現した際の対策を指導すること」

てんかんの既往
厚生労働科学研究事業の「ハイリスク児・者に対する接種基準と副反応に関する研究班」(2003年)の見解
「コントロールが良好なてんかんをもつ小児では、最終発作から2-3カ月程度経過し、体調が安定していれば 現行のすべてのワクチンを接種しても差し支えなく、コントロールが良好以外のてんかんをもつ小児においても、 その発作状況がよく確認されており、病状と体調が安定していれば、主治医(接種医)が適切と判断した時期にすべての 予防接種をしても差し支えない」
また、「発熱によってけいれん発作が誘発されやすいてんかん児(重症ミオクロニーてんかんなど)では、 副反応による発熱が生じた場合の発作予防策(ジアゼパム坐剤、経口剤など) と万一発作時の対策を指導しておく。いずれの場合も、事前に保護者への十分な説明と同意が必要」



卵やゼラチンアレルギー
卵アレルギーの程度にもよるが、ほとんどの場合接種可能。
 ワクチンは、その製造過程でウイルス増殖に発育鶏卵を用いるため、ワクチンの中に極微量の鶏卵由来のタンパク成分が残り、 アレルギー症状がまれに起こることがありえる。
近年高度に精製されており、通常は卵アレルギーがあっても問題とならないとされる。
鶏卵を食べてひどい蕁麻疹や発疹を生じたり、口腔内がしびれたりする人や、卵成分でアナフィラキシーショックを 起こしたことがあるなど重篤な卵アレルギーがある人はワクチン接種を避けるか、インフルエンザの罹患リスクと ワクチン接種に伴う副反応リスクとを考慮し医師と相談し、接種ワクチン液による皮内反応を事前に実施するなど、 十分に注意して接種すること。

現在ワクチンを生産している国内4社の製品にはいずれもゼラチンは含まれていない。

日本小児アレルギー学会の見解(平成18年3月)
気管支喘息、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎、蕁麻疹、アレルギー体質などといわれているだけでは、 予防接種不適当者にはならないとされており、ワクチン成分に対してアレルギーを有すると考えられる者 (卵白RAST陽性、又は卵接種後の蕁麻疹の既往など)が予防接種要注意者に該当する。



妊婦
接種不適当者には含まれていない
インフルエンザワクチンは病原性をなくした不活化ワクチンで、胎児に影響を与えるとは考えられていないため 現段階ではワクチン接種によって得られる利益が、不明の危険性を上回るという認識が得られた場合にワクチンを接種する
(妊婦又は妊娠している可能性の高い女性に対するインフルエンザワクチンの接種についての国内の調査成績が十分に集積されていない)
現在まで特別な副反応の報告は無い
妊娠初期にインフルエンザワクチンを接種しても胎児に異常の出る確率が高くなったというデータも無い
予防接種直後に妊娠が判明しても、胎児への影響を心配して人工妊娠中絶を考慮する必要はない

授乳期間中
ワクチン接種しても問題ない。
インフルエンザワクチンは病原性をなくしたウイルスの成分を用いており、ウイルスが体内で増えることが無く 母乳を介して子供に影響を与えることはない。
一方、母親のワクチン接種により乳児へのインフルエンザ感染の予防効果を期待することもできない

インフルエンザウイルスに感染した場合、母乳を介して乳児に感染を起こすことはほとんど無いが 母親と乳児は日常から極めて濃厚に接触しており母親のインフルエンザ罹患中には、 母乳と別の感染経路により乳児に感染する可能性が高い

インフルエンザ患者は発症前からウイルスを排出しており母親が体調の異常に気付いたときには、 すでに乳児にも感染している可能性があり、個々に対応することが必要。


65歳以上の高齢者
1回の接種で効果あり、2回接種による免疫強化効果(ブースター効果)の評価は未確定であり、1回接種が推奨。
13歳以上64歳以下の方でも、近年インフルエンザに罹患していたり、昨年予防接種を受けている方は1回接種でも追加免疫の効果が得られる方もあり、2回接種のほうがより抗体価は上昇する報告と、抗体価に変動はないという報告があり、接種回数が1回か2回かの最終的判断は、被接種者の意思と接種する医師の判断による



その他の予防接種との関連
小児の定期予防接種と日程が重なった場合は基本的に定期予防接種を優先
地域での予防接種対象疾患の流行状況やインフルエンザ流行状況からインフルエンザワクチンの接種を優先する場合もあり 医師と十分相談のうえ判断

予防接種ガイドライン(2006年3月改訂版)
「麻疹,風疹,水痘及びおたふくかぜ等に罹患した場合には,全身状態の改善を待って接種する。医学的には,個体の免疫状態の回復を考え、麻疹に関しては治癒後4週間程度、その他(風疹,水痘及びおたふくかぜ等)の疾病については治癒後2~4週間程度の間隔をあけて接種する。その他のウイルス性疾患(突発性発疹,手足口病,伝染性紅斑など)に関しては,治癒後1~2週間の間隔をあけて接種する。しかし,いずれの場合も一般状態を主治医が判断し,対象疾病に対する予防接種のその時点での重要性を考慮し決定する。また,これらの疾患の患者と接触し,潜伏期間内にあることが明らかな場合には,患児の状況を考慮して接種を決定する」

生ワクチン(ポリオ、麻疹、風疹、麻疹風疹混合(MR)、BCG、水痘、流行性耳下腺炎など)は27日間以上、不活化ワクチンやトキソイド(DPT、DT、日本脳炎、B型肝炎など)は6日間以上間隔をおけばインフルエンザワクチンは接種可能

インフルエンザワクチン接種後
6日間以上間隔をおけば他のワクチン(生ワクチン、不活化ワクチンとも)接種可能。2回接種の場合、1回目と2回目の接種間隔が1~4週間(免疫効果を考慮すると4週間)とされており、スケジュールを医師と相談すること。



副反応
局所  10~20%で接種部の発赤、腫脹、疼痛、硬結、熱感、しびれ感等     通常2~3日で消失
全身  5~10%で発熱、頭痛、悪寒、倦怠感、一過性の意識消失、めまい、リンパ節腫脹、嘔吐・嘔気、下痢、関節痛、筋肉痛など    
    同じく2~3日で消失
その他、アレルギー反応として発疹、じんましん、湿疹、紅斑、掻痒などがまれに数日間見られることあり。

平成17年度の報告ではワクチンの推定出荷本数約1,932万本のうち、因果関係が不明なものを含め製造販売業者等から報告された副作用は、肝機能障害等14件、発疹等11件、ショック・アナフィラキシー様症状10件、発熱10件、注射部位の紅斑・腫脹等9件、痙攣7件、 ギランバレー症候群4件など102人、139件。このうち3名が死亡。
昭和51年から平成6年までの統計によると、インフルエンザワクチン接種にて引き起こされたことが完全に否定できないため救済対象に認定された死亡事故は約2,500万接種あたり1件。


最近のインフルエンザワクチンの接種後の副反応報告において、医師から因果関係があると報告された死亡例。
新型    平成22(2010)年10月~平成23(2011)年3月    4例
季節性   平成26 (2014)年10月~平成26(2014)年12月まで 3例
(上記報告について専門家による再評価を行ったところ、死亡とワクチン接種に直接の明確な因果関係がある症例は認められず、死亡例のほとんどが重い持病のある高齢者であった。)